実車率 / 積載率

読み方：じっしゃりつ／せきさいりつ

実車率とは、全走行距離のうち荷物を積んで輸送した距離が占める比率です。積載率とは、車両の最大積載量に対して実際に積んだ貨物量の比率を指します。

計算式

この3つは混同されがちですが、測っている対象が異なります。実車率は「距離」、積載率は「量」、実働率は「日数」です。

車両1台あたりの収益性は、この3つの掛け算で決まります。

車両の生産性＝実働率 × 実車率 × 積載率

たとえば実働率90%・実車率50%・積載率50%であれば、理論上の能力の22.5%しか使えていないことになります。往路は満載でも復路が空車なら実車率は50%、これは珍しい数字ではありません。

日本のトラック輸送全体の積載率は長年5割を下回る水準で推移しています。業界全体が、半分以上「空気を運んでいる」状態にあります。

指標	改善の打ち手
実車率	帰り便の確保、配送マッチングの活用、共同配送、往復で成立する定期路線の獲得
積載率	混載・積合せ、パレット標準化による積み付け効率化、荷姿の見直し、荷主への発注ロット提案
実働率	車両整備計画の適正化、ドライバー確保、繁閑差の平準化

実車率の改善は、値上げと同じ効果を持ちます。

同じ売上をより短い走行距離で稼げれば、燃料費・タイヤ費・修繕費（運行三費）が下がります。ドライバーの拘束時間も減るため、改善基準告示の遵守にも効きます。値上げ交渉は相手のいる話ですが、実車率の改善は自社で着手できます。

ただし前提として、測っていない指標は改善できません。車両別・荷主別・路線別に実車率と積載率を出せる状態になっているかを、まず確認してください。デジタコや動態管理システムのデータがあれば集計は可能です。

荷主に提案する材料にもなります。

改正物流効率化法では、荷主の努力義務として「積載効率の向上等」が判断基準に明記され、発送量・納入量の適正化や繁閑差の平準化、適切なリードタイムの確保が求められています。積載率のデータを示して発注ロットや納品頻度の見直しを提案することは、荷主のコンプライアンス対応と利害が一致します。

数字を持っている会社だけが、この交渉のテーブルに着けます。